ココカラハートクリニックでは、
産業医の委託を承っています。
このような状況で産業医を
お探しですか？
- 従業員数が増えて50名を超えたので産業医が必要になった
- 従業員数は50名未満だけど、従業員の健康管理があまりできていないと感じている
- 従業員が急に休職となってしまった
- 従業員のメンタルケアが必要に感じている
- 従業員の健康診断の結果の判定や事後措置の対応を実施したい
- 事務所内に面談スペースがない
産業医は従業員の健康を守り
企業様の適切な対応をサポートする医師です
産業医とは、「事業場で労働者が健康で快適な作業環境のもとで仕事が行えるよう、専門的立場から指導・助言を行う医師」です。業種に関わらず、常時50人以上の労働者が働く事業場では、産業医を選任することが義務付けられています。（労働安全衛生法第13条）。
産業医は、職場の巡視をするよう定められており（労働安全衛生規則第15条第1項）、少なくとも月1回は事業場を訪問し、職場巡視、衛生委員会への参加、健康診断事後措置面談、過重労働者面談、健康教育、メンタル相談、休職・復職判定などについて指導、助言を行います。産業医は、従業員の健康を守り、企業の適切な対応をサポートします。
50名未満の企業でも産業医が
必要なケースがあります
従業員50名未満でも、従業員の健康相談を会社から誘導できるという点で、産業医の設置は意義があります。従業員の健康管理は企業側からは見えにくい部分も多くあります。企業が健全に事業を行う上で衛生委員会や健康診断後のフォローは大切です。
また、従業員の主治医は仕事がストレスと考えることが多いですが、実際に内情を確認すると、問題は仕事の状況ではないということもあるといわれています。その体調不良は仕事が原因なのかどうか、原因であれば何をどのように改善すべきか。産業医は、第三者として企業と病気の従業員の架け橋となります。
産業医を選ぶポイントを
3つご紹介します
日本に産業医はたくさんいますが、どのような観点で産業医を選べば良いのでしょうか。産業医を選ぶポイントを3つご紹介します。
1.メンタルのケアができる
精神疾患を受診する患者数はこの20年間で増え続けています。うつ病や発達障害の概念が広く浸透し、自分の心の不調を疑う人も増えているのです。「3年間で休職者が1人以上発生する」という企業の割合は50%を超えるという調査もあります。メンタルのケアができる産業医が望ましいといえます。
2.休職や復職の対応がしっかりとできる
上にあるように従業員の休職はよく起こります。しかし、休職した場合にその従業員の復帰をいつまで待てば良いのか、戻ってきたらどのような対応をすれば良いのか。特にメンタルの病気だとよくわからない場合もあるのではないしょうか。小規模事業者では1人あたりの役割が大きいので休職の分を他の従業員でカバーするのも大変です。適切な休職と復職をサポートできる産業医は不可欠です。
3.職場ではなく病院やオンラインで面談ができる
コロナ禍で出社から在宅ワークに切り替えたり事業場を縮小した企業は少なくないでしょう。また、中小規模の事業者は事業場の中で面談をできるスペースを確保するというのが難しい場合もあるかと思います。事業場ではなく、病院内やオンラインで面談が実施できる産業医は便利なものです。
